12月9日（土）スイスのFIBA本部において開催されたセントラルボード（中央理事会）にて 「FIBA バスケットボールワールドカップ2023予選ラウンド」の沖縄市開催が正式に決定致しました。開催決定にあたりまして、本日県庁にて日本バスケットボール協会の田中道博専務理事、沖縄県バスケットボール協会の日越延利専務理事、琉球ゴールデンキングス代表取締役社長の木村達郎の3者が揃い記者会見がおこなわれました。W杯沖縄市開催は、日本バスケットボール界にとって大きなニュースであり、またスポーツの枠を超え世界へ沖縄県をアピールできる最高の舞台と言えます。2023年の開催までの6年間、沖縄県民、ファンの皆さんとともに一緒に盛り上げていきましょう！

※本日参加できなかった、日本バスケットボール協会会長 三屋裕子氏、開催地の桑江朝千夫 沖縄市長のコメントも合わせてご紹介します。

琉球ゴールデンキングス　代表取締役社長　木村達郎
沖縄のバスケットが歴史的に盛んだった土壌もありますが、今回のW杯沖縄開催は決してバスケットボールだけの話だけではいけないと思います。琉球ゴールデンキングスは、バスケットボールだけではなく沖縄の希望であり、未来を創っていく存在、バスケットやスポーツを超えてく存在だと思っています。それが沖縄という小さな島から、沖縄を日本全国へアピールするだけじゃなくて世界へ。キングス設立当初のスローガンが、「沖縄から全国へ、そして世界へ」当時から言っておりました。それくらい私たちはスポーツ、バスケットボールの可能性を感じております。まだまだ皆様はW開催の実感がないと思います。でも間接的に県民の皆様がキングスを通じて沖縄を元気にしようと支えてくださったその歴史がW杯を間接的に誘致したと思いますし、これからはぜひ直接的に沖縄の皆さんの力でW杯を最高の大会へ成功させたいなと思います。その意味で琉球ゴールデンキングスと沖縄の皆さんともに未来に向かって歩いていきましょう。
 

公益財団法人日本バスケットボール協会専務理事・事務総長　田中道博
W杯は2023年開催なので、アリーナが計画通り2020年に完成できたとして、3年の間に十分に準備期間を保てる。またレガシーのイベントとして、世界規模をやるという事は沖縄の歴史を大きく変えるような、素晴らしいことだということを桑江市長と話しまして、JBAとして正式に沖縄市開催で立候補させていただきました。
 

一般財団法人沖縄県バスケットボール協会 専務理事 日越延利
沖縄県、沖縄市、JBA、皆さんの協力のおかげでここまでたどり着けたことを嬉しく思います。沖縄では過去に空手や世界のウチナーンチュ大会などの実績があるものの、球技の世界大会は初めて。そのためW杯開催にあたり関係各所とミーティングを重ねながらこれからの6年間、離島を含め沖縄の子どもたちのためにも、絶対に成功させるんだという強い気持ちで各所と協力しながら進めていきたいと思います。

公益財団法人日本バスケットボール協会会長　三屋裕子
W杯開催地の立候補から約1年、沖縄市ならびに沖縄県バスケットボール協会とともに招致活動を続けてきた結果、招致成功という最高の結果に至りましたことは大変な喜びであり、またご尽力いただきました多くの関係者のみなさまに心より感謝いたします。沖縄市、沖縄県は全国的に見てもバスケットボールへの関心が高い地域です。琉球ゴールデンキングスは地元の方々に愛され、多くの関心を集めています。今回の招致成功の大きな要因の一つが、2020年沖縄市に建設予定の1万人規模の新アリーナでしたが、完成後は琉球ゴールデンキングスのホームアリーナとして、また他のスポーツや音楽活動、さらには地域の核となる防災拠点としても、このW杯招致成功を機に新たなアリーナ文化を創出し、その先駆けとして沖縄全体の活性化に大きく寄与することでしょう。今後2023年までの6年間は、日本バスケットボール界の発展の道です。JBAが掲げる「バスケットボールで日本を元気にします！」のスローガンのもと着実に前進し続けていくことをお約束いたします。今後とも皆様のご理解とご支援を賜りますようお願いいたします。
 

沖縄市長 桑江朝千夫
本日は、沖縄市議会の開会中であり、また、他の公務があるため、記者会見に参加できず大変残念に感じております。さて、すでに報道されておりますとおり、９日土曜夜に、フィリピン、インドネシアとともに、日本・沖縄が、2023年FIBAバスケットボールワールドカップの開催地として選ばれました。沖縄市として大変嬉しく思っています。これは沖縄という地が世界に認められ、また、会場となる沖縄市のアリーナが、日本のみならず、世界にも評価されたことでもあると考えており、大変光栄に思います。一方、これからの準備に向け、身の引き締まる思いもしています。2023年に素晴らしい大会が開催できるよう、関係機関と連携し、全力を尽くしてまいります。